MMCテクニカルサービス株式会社

MITSUBISHI MOTORSのグループ会社です。

社員の成長を長期で支援するための環境を整え、未来を支える人材を育成する当社。専門知識やスキルを磨き続けられるように資格取得をサポートするのはもちろん、階層別研修を設けることでキャリアアップ後の成長も後押ししています。

TRAINING SYSTEM

主な研修制度

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学びを深め自己実現を図れる多彩な
研修ラインナップ

社歴を重ねても常に成長を目指せるように、充実した研修プログラムをご用意。スキルアップへのモチベーションを保ち続けながら、あなたらしいキャリアを築いていけます。

  • 新入社員研修
  • 2年目社員研修
  • 昇進者研修
  • リーダー研修
  • 役割別研修
  • 必須研修(業務に必要となる資格や知識獲得を目指す研修)
  • 選択研修(PCスキルや安全教育など)
  • 社外講習会

だれもが安心してスタートを切れるメンター制度

未経験からなにかに挑戦するのは、だれしも不安なもの。新入社員たちが抱えるモヤモヤを吹き飛ばせるように導入したのが、年齢の近い先輩がメンター(教育担当)としてマンツーマンで指導を行うメンター制度です。入社から1年にわたって先輩の横につき、仕事の流れを学べます。日々のコミュニケーションをはじめ、月に1回の頻度で定期面談を開催。落ち着いた環境の中で、あらためて仕事への悩みを共有できます。メンター期間が終了したとき、そして、自分自身がメンターに選ばれたときにも成長を実感していただけるはずです!

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SUPPORT

仕事と家庭の両立支援

仕事と子育ての両立に関わる取り組みについては、次世代育成支援対策推進法の趣旨に沿い、育児休業・短時間勤務制度の周知など、社員のワークライフバランスを促進に努めています。

仕事と子育て両立に関わる新しい取組

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休暇取得啓発

子供の出産時における父親の休暇取得を啓発します。
全社員へ制度を周知し、対象者へ個別に啓発活動を実施します。

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各種制度周知

育児・介護休業、育児休業給付、産前産後休業等、諸制度周知へ取り組みます。各種制度等の申請方法等を全社員へ周知します。また、対象者へ個別に啓発活動を実施します。

既に実施した仕事と子育て両立に関わる取組

  • 育児休業

    3歳までの子が対象で父母共に休業可能です。

  • 育児勤務

    小学校6年生以下の子を持つ全社員が対象です。

  • 妊娠期休業

    妊娠中の社員に適用します。

  • 妊産婦の母性保護

    妊娠中または出産後の勤務を軽減する措置を講ずる制度です。

  • 子の看護等休業

    小学校6年生までの子の看護のための休業制度です。
    子が1人の場合5日/年まで、2人以上の場合で10日/年まで。

  • 積立休暇

    当年に繰り越されなかった前々年発生の年次有給休暇を年4日を最大に40日まで積み立てる制度で、子の育児に使用できます。

  • 時間外労働の免除

    小学校6年生までの子の育児を理由に申し出た場合は免除します。

BENEFITS

福利厚生制度

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カフェテリアプランとは?

当社では、社員一人ひとりのライフスタイルや価値観に合わせて利用できる選択型福利厚生制度「カフェテリアプラン」を採用しています。1年間に利用できる福利厚生費をポイントとして付与し、育費補助や育児・介護支援、旅行や自己啓発など、さまざまなメニューの中から自由に選んで利用することができます。

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支給ポイントについて

毎年75,000ポイント(1ポイント=1円相当)が付与され、仕事はもちろん、日常生活やスキルアップ、リフレッシュなど、自分のライフスタイルに合わせて自由に利用できます。

利用できる主なメニュー

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    娯楽

    スポーツ施設・スクール利用・観劇・映画・文化施設補助

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    リフレッシュ

    旅行(宿泊・ツアー)補助・リクラ・ビューティー補助

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    自己啓発

    カルチャースクール・講座受講料自己啓発書籍購入

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    ビジネスサポート

    ビジネス器具購入費補助

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    工場給食利用

    社員食堂・配達弁当費用

CERTIFICATION SUPPORT SYSTEM

資格取得補助制度

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一人ひとりの「なりたい自分」を応援。

仕事をする上で必須となる資格だけでなく、将来を見据えて取得しておきたいものについてもサポートしています。資格取得に関する費用負担をはじめ、取得後も指定資格については手当を支給。知識・スキルだけでなく、確かな収入も手に入れられます。

資格取得補助制度の内容

  • 公的資格の受験または受講※同一資格に対し、3回まで

    受験料・登録料・更新料・指定講習受講料、受験・受講などに必要な交通費

    全額会社援助

    受験・受講などに要する必要最小限の時間

    出勤扱い

  • 通信教育・講習会等の受講※1回のみ

    受講費10万円以内

    全額会社援助

    受講費10万円以上

    10万を超える部分の半額とし20万円が限度

援助対象とする公的資格の範囲

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    建築系
    • 技術士
    • 技術士補
    • 1級(2級)建築士
    • 1級(2級)建築施工管理技士
    • 建築設備資格者(設備士)
    • 建築積算資格者
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    土木系
    • 技術士
    • 技術士補
    • 1級(2級)土木施工管理技士
    • 1級(2級)建設機械施工技士
    • 1級(2級)造園施工管理技士
    • 測量士
    • 測量士補
    • 基礎施工士
  • アイコン
    電気設備系
    • 技術士
    • 技術士補
    • 第1種(2種/3種)電気主任技術者
    • 1級(2級)菅工事施工管理技士
    • 1級(2級)電気工事施工管理技士
    • 消防設備士
    • エネルギー管理士
    • ボイラー技士
    • 給水装置工事主任技術者
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